トップダウン経営で成長力アップ、成功のために知るべきポイント3点

今まではトップダウン経営で事業がうまく回っていたのに、事業を引き継いだ途端にうまくいかずに困っている経営者は少なくありません。

トップダウン経営は経営者と社員の信頼関係がしっかりできているからこそ機能するものなので、先代と同じようにいかないのは自然なことです。

しかしそのせいで経営がうまくいっていないとなると、トップダウン経営のままで良いのか、それとも経営方針を変えた方が良いのか悩んでいるのではないでしょうか? 

トップダウン経営はメリットとデメリットを知ったうえで、デメリットを補填すればうまく回すことは十分可能です。

本記事ではこのことを踏まえて、トップダウン形成を成功させるポイントを詳細に解説していきます。

1.トップダウン経営は「良い」のかそれとも「悪い」のか

トップダウン経営がうまくいかないと経営体制を変えた方が良いのか悩むものです。

しかし、トップダウン経営が本当に自分にとって良いのか悪いのかは、この経営方法の強みと弱みを知ることで解決につながります。

1-1.トップダウン経営の強み

始めに、トップダウン経営の強みについて解説します。

1-1-1.スピード感のある経営ができる

トップダウンの最大のメリットは意思決定が早いことです。新商品のリリースや隙間産業への参入、ニーズの流行と廃りが目まぐるしい分野などはスピード感が命となります。

このような場合、トップダウン経営のスピード感はかなりの強みとなり、うまくいけば大企業と対等に戦うことや市場の席巻が可能になります。

1-1-2.組織としての一体感がある

トップダウン経営の力を発揮するには、経営者と社員の信頼関係がしっかりできていることが条件となります。

信頼関係を築くには時間が必要になりますが、この条件があるからこそ企業全体がうまく機能すれば、連帯感と意思疎通に優れた企業になりやすいといえます。

このおかげで一体感が生まれやすく、トップを中心に組織一丸となって動く強い企業になることが期待できます。

1-1-3.一気に成長する可能性がある

先見性のある経営者がトップダウン経営を行えば、成長市場を捉えて爆発的に成長する可能性を秘めています。一気に頭角を現すベンチャー企業などは、まさにこのケースに当てはまります。

1-2.トップダウン経営の弱み

次に、トップダウン経営の弱みについて解説します。

1-2-1.指示待ち体制になりやすい

トップダウン経営だからといって社員の声に耳を傾けないと、経営者の指示を待って自分では考えられない人材が増えてしまうケースが多々あります。

自ら考えて動く人材が少なくなると現場の判断が鈍ってしまい、市場変化に合わせた臨機応変の対応ができない体制になるリスクが高まります。

1-2-2.課題を共有しにくい

トップダウンの力が強くなりすぎるとクレームなど現場の課題がトップのところまで届きにくくなる可能性があり、それが思わぬ企業成長の足枷になる場合もあります。

たとえ些細な問題でも現場で改善すべきことは思いのほか多く、それが共有できることで解決につながり、より良い企業成長や商品開発に発展することは少なくありません。

しかし、これができないと顧客の不満が大きくなり、最悪の場合顧客を他の企業にとられる恐れもあります。

1-2-3.経営者の判断が企業存続を大きく左右する

トップダウン経営はトップの判断1つで大きく成長するか、大きく衰退するかが決まるといっても過言ではありません。

どんな企業でも最終的には経営者の判断によって衰退が決まるものです。

しかし社員の意見や助言を跳ね除けて経営者の意見を押し通すタイプの場合は、トップの見立ての誤りによる衰退のリスクが高まることを覚えておく必要があります。

トップダウン経営のリスクとして、おそらくこれが最も多くの企業に当てはまるでしょう。

1-3.経営に必要なのは弱みを補填すること

ここまでに述べたトップダウンの強みと弱みを知って、どのように感じたでしょうか?

「トップダウンの方が良い」や「トップダウンはダメだからボトムアップにする」といった意見をお持ちだとしても、それだけでは経営に関する悩みを解決するには足りないといえます。

なぜなら、どんな経営にも良い所もあれば悪い所もあるからです。

本当に大事なのは経営体制の足りていない部分を知り、それを補填することです。弱みを補填すれば基盤が補強されて全体的な底上げが可能になり、もともと持っている強みをさらに活かしやすくなります。

2.トップダウン経営を成功させる3つのポイント

いよいよここからが本題です。トップダウン経営を成功させるためには、次に解説する3つのポイントは押さえておきたいところです。

2-1.経営者が組織目標をはっきり示す

トップダウン経営に限らず、企業を背負うからには社員に組織目標をはっきり示し、自身の経営方針に説得力を持たせなければなりません。また、朝礼などを通して一回だけ社員に示すだけでは不十分です。

企業としてのあり方を社員全体に浸透させるためには、定期的に進捗報告会をするなどをしてコミュニケーションを取り続けることが有効です。

それによって経営者のビジョンに説得力を持たせることができるとともに「ただ指示を出すだけの経営者ではない」という姿を示すことができ、社員との信頼関係を構築できる効果も期待できます。

2-2.自分の企業が本当にトップダウン経営に向いているのか把握する

今までトップダウン経営してきたという理由から、そのまま同じ経営体制を続けようとする企業は多々あります。しかし実は、企業によってはトップダウン経営にあまり向いていない分野もあります。

頑張っているのにトップダウン経営がうまく機能していない場合は、次に挙げる事業パターンに該当していないかチェックしてみてください。

2-2-1.専門性の高い業界やサービスには向かない

トップダウン経営は単一の商品やサービスを扱う分野に向いており、専門性の高い業界やサービスにはあまり向いていないといわれています。

なぜかというと、経営者が現場と同レベルの専門知識を持ち、専門的な課題を理解したうえで最善な判断を下すことは難しいからです。

複雑な専門知識が必要なく、マニュアル化した仕組みがあれば誰でも仕事をこなせるような分野であれば、トップダウン経営で一気に全国展開するレベルまで成長することも可能です。

それに対して現場スタッフの専門知識に依存する分野の場合は、現場の声がトップまで届く体制を作らなければ企業運営はなかなか難しいでしょう。

2-2-2.複数の事業を展開している

事業が多いパターンや規模が大きいパターンに該当する場合は、経営者が全ての事業や部署の動きを把握して意思決定するには限界があります。企業全体の動きを見渡すことができてこそ、トップダウンによる的確な意思決定が可能になります。

そのため、複数の事業を展開していたり規模が大きい場合は各部署からしっかりと意見を吸い上げる仕組みを作るなど、事業全体の動きを把握する仕組みを整える必要があります。

2-3.今の経営に足りない部分を「補填する」考えを持つ

もし、自身の企業がトップダウン経営にあまり向いていない企業に該当していたとしても、焦る必要はありません。

それは先に述べた通り、どの経営方法にも良し悪しがあるものであり、事業を成長させるにはトップダウン経営だけでもボトムアップ経営だけでも足りない部分があるからです。

むしろ、トップダウン経営にあまり向いていない企業だったとしても、弱みを補填する方法を知れば今までの経営体制のままで十分対応が可能です。

どの経営方法が正解というものではなく、今の経営に足りない部分を「補填」しながら強みを活かしていくという考え方が最も重要です。

3.トップダウン経営で成長力のある企業を目指すための補填ポイント3選

以前までは経営者の強いカリスマ性で事業運営ができていたとしても、必ずしもそれが良いとは限りません。

今時のトップダウン経営は、以下に解説する補填ポイントを押さえて弱みの補強をしつつ、経営者に強い意思決定権がある強みを強化した方が、成長力のある企業を目指しやすくなります。

3-1.社員の意見を吸い上げて意思決定をする

定期的な進捗報告会などで現場の意見をとことん吸い上げる仕組みを作り、経営目線から良い意見や視点を取捨選択して採り入れ、意思決定の判断材料にしましょう。

そうすることで、現場の社員同士でアイディアや意見を揉み合ううちに角がとれて面白くなくなることを防止できるとともに、社員に「自分達の意見を聞いてくれる」という意識を持たせてヤル気を引き出す効果も期待できます。

3-2.チームの成長を促進させる

企業が育つためには、社員が育つことが必須です。そのためにはチームリーダーが一方的に指示を出すのではなく、部下の話をよく聞くことを徹底させる必要があります。

それによって部下のやる気を削ぐリスクを減らし、現場がうまく回りやすくなります。

また、上司に意見を聞いてもらえると分かれば現場の課題や目標の共有がしやすくなり、部下自身も自分で解決策を考えるなど、チームを通して人材の成長を促進させることが可能になります。

3-3.顧客ニーズに目を向ける

これからは顧客ニーズを的確に捉え、それをスピーディーに商品やサービスに採り入れて打ち出す企業が強くなっていく時代です。

以前のような経営者としてのカリスマ性に頼ったトップダウン経営は、それだけだともう古いといっても過言ではありません。

時代の流れに取り残されずに企業を継続させるためには、顧客ニーズを捉える判断材料となるクレームや要望などに対応している現場にしっかりと目を向けることが重要です。

現場の意見を参考にしてから意思決定をすれば、顧客ニーズにハマらない的外れな戦略や打ち出しを防止できるようになり、企業の成長力アップにつなげることができます。

4.まとめ

トップダウン経営は、経営者と社員の信頼関係がしっかりしているからこそ成り立つものです。

事業を引き継いだ経営者が同じようにしようとしてもうまくいかないのは自然なことで、むしろこれからの時代はカリスマ的な経営者である必要はありません。

今後はただ指示を出すのではなく、現場の意見や顧客ニーズをしっかりと吸い上げたうえで意思決定できるトップダウン経営が望ましいため、本記事で解説したポイントをぜひ役立ててください。

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